コロナ禍にある日本では、テレワーク（リモートワーク）を導入する企業が増えています。社員の直接的な接触が発生しないテレワークでは、コロナウイルスの感染リスクが生じません。また、通勤の必要がなくなることで、業務効率化や社員の負担軽減にもつながります。
その一方で、テレワークには情報共有やコミュニケーションが行いづらいデメリットもあります。テレワークの導入企業には、不便さを感じている方も少なくないでしょう。そこで、最近注目されているのが「ハイブリッドワーク」です。ハイブリッドワークは新しいワークスタイルで、まだ知らない方も多いと思います。
本記事では、ハイブリッドワークの基礎知識からメリット、課題や解決策までご紹介します。ハイブリッドワークについて理解を深めたい方はもちろん、オフィスワークに不便さを感じている方もぜひご覧ください。
目次
ハイブリッドワークとは？
ハイブリッドワークとは、オフィスワークとテレワークを組み合わせたワークスタイルのことです。英語の「hybrid（混成物）」に由来する言葉であり、オフィスワークとテレワークを混成させることからこう呼ばれます。従来のオフィスワークにおける欠点、近年の普及で浮き彫りになったテレワークの欠点、これら両方をカバーできる働き方です。
たとえば、「月曜・木曜はオフィスワーク、火曜・水曜・金曜はテレワーク」のように、曜日などにより働き方を変えられます。オフィスワークの必要がない業務はテレワークに回して負担を減らせますし、テレワークだと難しい業務はオフィスワークで行えるのです。
ハイブリッドワークの代表的な導入事例としては、世界的なIT企業であるGoogle社が挙げられます。日本国内でも導入企業は増えており、今後も普及していくでしょう。
ハイブリッドワークを導入する3つのメリット
ハイブリッドワークにはメリットが多く、業種を問わず導入企業が増えています。ハイブリッドワークを導入することで得られる主なメリットは、次の3つです。
メリット1：生産性向上につながる
常にオフィスワークでは、通勤のために多くの時間が奪われることになります。交通機関のトラブルなどがあれば、そもそも通勤が難しいケースさえあるでしょう。かといって常にテレワークでは、情報共有が行いづらいために認識違いや連絡漏れが発生しやすく、チーム作業で余計な手戻りが多くなりがちです。
その点ハイブリッドワークでは、こうした時間を奪われる要素を最小限に抑えられるため、社員・チームの生産性向上につながります。重要な認識合わせなどはオフィスワークで行うことで、認識違いによる手戻りのリスクを低減できます。また、自宅でできる作業はテレワークで行うことで、交通機関のトラブルなどによる業務時間の減少を防ぐことも可能です。
メリット2：ワークライフバランス向上につながる
常にオフィスワークでは時間・場所の制約が大きく、プライベートが犠牲になることも少なくありません。家庭をないがしろにすれば、家族との関係にひびが入ることも考えられます。反対に、常にテレワークだとプライベートを優先し過ぎて、仕事がおろそかになりがちです。
その点ハイブリッドワークでは、オフィスワークとテレワークの割合や曜日を社員が選択できます。たとえば、家庭の都合で月曜は自宅で仕事したい、といった場合には月曜をテレワークにすれば問題ありません。社員のプライベートに合わせて最適な働き方を選べるため、ワークライフバランスの向上にもつながるでしょう。
メリット3：人材を確保しやすくなる
日本では労働人口の減少が深刻となっており、多くの企業が人材確保に苦心しています。その点、ハイブリッドワークを導入することで、人材を確保しやすくなるのもメリットです。ハイブリッドワークを求職者にアピールすれば、「多様な働き方を尊重する企業」としてイメージアップが期待できます。
また優秀な人材であっても、育児や介護など様々な都合で日々のオフィスワークが難しい方はいます。融通の利くハイブリッドワークであれば、そのような人材も取り込みやすくなるでしょう。
ハイブリッドワークを導入する上での3課題
ハイブリッドワークのメリットは大きいものの、課題も少なくありません。ここでは、ハイブリッドワークを導入する上での3課題について、順番に解説します。
課題1：トラブルに備えた連絡体制の構築
トラブルが発生した場合、オフィスワークでないと対応できないことは多いでしょう。しかしハイブリッドワークを導入すると、オフィスにいる社員が少なくなります。オフィスに担当者がいないと、テレワークの社員に出勤を要請せざるを得ない状況になることも。
こうした状況で連絡に手間取ると、迅速なトラブル対応は行えません。担当者が特定の曜日に偏らないようにするなどの対策も有効なものの、ハイブリッドワークの自由度は損なわれてしまいます。そのため、トラブルに備えて担当者に素早く連絡できる体制を構築することが重要課題です。
課題2：勤怠状況のリアルタイムな共有
社員によって働き方が異なるハイブリッドワークでは、日々の勤怠状況を共有することが難しくなります。上司が部下の勤怠状況を把握できないと、いざという時に素早くフォローできません。管理職や経営者も、どの社員がどんな状況かが分からず、業務上の問題に気づけないことも考えられます。
よって、社員がどこにいても勤怠状況を共有できるような仕組みづくりが必要不可欠です。ただし、社員の状況が突然変わることもあるため、オフィスでしか確認・更新できないホワイトボードでは対応できません。どこにいてもリアルタイムに勤怠状況を共有するためには、オンラインで使えるITツールを利用しましょう。
課題3：コミュニケーションの活性化
完全テレワーク体制ほどではないものの、ハイブリッドワークでも社員のコミュニケーションは希薄になりがちです。たとえば、毎週月曜・木曜のみオフィスワークの社員と、毎週火曜・金曜のみオフィスワークの社員では、ほとんど顔を合わせる機会はないでしょう。
コミュニケーションが特定の社員に限定されやすく、若手社員だと悩みを相談できる相手がいない、などの問題も考えられます。そのため、どの社員ともオンラインで簡単にコミュニケーションが取れる仕組みづくりも必要です。次の記事で紹介しているようなITツールを活用すると良いでしょう。
管理職の方必見！ITツールで社内コミュニケーションの課題を解決
ハイブリッドワークの課題を解決するなら「グループウェア」がベスト
ハイブリッドワークの課題を解決するためには、情報共有やコミュニケーションに適したITツールの活用が欠かせません。ベストな選択肢は「グループウェア」です。情報共有・コミュニケーションに役立つ機能が多数搭載されており、グループウェアだけでハイブリッドワークが快適になります。
たとえば、下記のようなグループウェアの機能はハイブリッドワークに役立つでしょう。
- 社員の勤務状況がひと目でわかる「カレンダー機能」
- 離れた社員と手軽に意思疎通できる「ビジネスチャット」
- 全社的なコミュニケーションが可能な「社内SNS」
グループウェアの中でも「アイポ」なら、リーズナブルな月額料金だけで簡単に利用開始できます。使いやすいシンプルなインターフェースのため、誰でもすぐに使いこなすことが可能です。快適なハイブリッドワークを実現したい方は、ぜひアイポの導入をご検討ください。
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