フレックス制のメリット・デメリットとは?業種適正も重要?

2022/02/15

働き方改革によって、フレックス制の存在感が増してきています。本記事ではフレックス制のメリット・デメリットや、業種による適性についてご紹介していきます。

フレックス制とは

フレックス制とは、総労働時間内の中で自由に出勤日や出勤時間を決められる変形労働時間制のことをいいます。フレックスの英語の意味は「柔軟な」「順応性のある」という意味があります。働き方改革で労働体制の変化が求められる中、注目される働き方の一つです。

フレックス制の仕組み

フレックス制は、コアタイムやフレキシブルタイムといったいくつかの仕組みにわかれています。

コアタイム

コアタイムとは、1日の出勤時間のうち、従業員が必ず出勤しなければいけない時間帯のことです。例えばコアタイムを13時~17時に設定すれば、その時間帯には出勤する必要があります。

フレキシブルタイム

コアタイム以外の時間で、従業員が自由に決められる就業時間です。例えば、月曜日と火曜日は計5時間、水曜日は計6時間といったように、コアタイムを含めた労働時間を、日にちや曜日によって自分で調節することが可能です。

スーパーフレキシブル制

決められた総労働時間のうち、コアタイムが存在せずに、完全に自分で出勤時間を決められる制度です。このことで、月曜日は2時間、火曜日は4時間、水曜日は10時間といったように、調整の幅も大きくすることができます。もちろん、出勤の時間帯も自由に調節できます。

残業や欠勤の基準は?

フレックス制における残業の基準は、例えば月の清算期間を160時間に設定していて、実際の月の総労働時間が160時間を超えた場合に発生します。清算期間とは、例えば1か月間など一定期間にどれだけ働くかを決めて予め示したシフト表のようなものです。 欠勤控除については、清算期間内の総労働時間を超えていれば、例えコアタイム中に出勤していなくても欠勤控除にはなりません。清算期間内に決めた総労働時間に満たなかった場合に欠勤控除が発生します。

フレックス制のメリット

柔軟な働き方が魅力的なフレックス制ですが、実際にどのようなメリットがあるのでしょうか?

残業や休日出勤の抑制

フレックス制は自分で就業時間を決められるため、通常勤務のように仕事が無くても定時まで残らなければいけないわけではありません。退勤時間が従業員によって異なることで、そのような同調圧力から解放されることになります。そのことで、結果的に残業や休日出勤などを減らす効果が期待されています。

ワークライフバランスの改善

プライベートの予定が多い人にとっては、フレックス制であれば就業時間や日にちを柔軟に調節することが可能です。例えば日曜日に結婚式がある場合、月曜日は出勤時間を遅らせることができます。また親の体調が悪くなってしまった場合なども同様です。このように柔軟な出勤体制を取れることで、仕事とプライベートのワークライフバランス改善にもつながります。

生産性向上

人によっては、週5日、1日8時間勤務の形態が向かない場合もあります。4日勤務するごとに2日休むなど、各自に合った働き方を自身で選べることで、モチベーションやコンディションが上がり、結果的に社内の生産性向上につながるケースがあります。

フレックス制のデメリット

フレックス制のデメリットはどのようなものがあるのでしょうか?

勤怠管理が難しい

従業員ごとに勤務時間が異なるフレックス制では、勤怠管理などのマネジメントが複雑化し難しくなります。従業員ごとの勤怠打刻や、給与計算方法の規定などは、工夫していく必要があります。

従業員に自己管理能力が求められる

フレックス制では、従業員自身に自己管理が求められます。自分のスケジュールをしっかり把握して、勤務予定を入れていくことが重要です。自己管理が苦手な従業員にフレックス制を適用してしまうと、午前中に顧客との打ち合わせがあったのに、午後出社の予定を入れてしまったなどの問題が発生しかねません。 始めのうちは従業員の予定を管理職がチェックして、おかしな勤務予定になっていないか確認してあげるのも一つの手段といえるでしょう。

光熱費の増加

従業員の就業時間が一定では無くなるため、オフィスの総使用時間が増える可能性があります。そうなると電気代などの光熱費もあがり、中小規模の企業では予算的な打撃となってしまうかもしれません。

デメリットの対策

フレックス制のデメリットを解消するための対策について、以下でご紹介していきます。

ITツールの導入

フレックス制のデメリットを解消するために必須ともいえるのが、ITツールの導入です。従業員の勤務時間が異なれば、実際にコミュニケーションをとる機会は不足してしまいがちです。ITツールにはビジネスチャット機能があり、SNSのように気軽に会話のようなやり取りができることから、コミュニケーションの活性化につながると期待されています。 また個々人のスケジュールを確認できるカレンダー機能や、スマホやパソコン上から勤怠打刻ができる勤怠打刻機能も備えており、勤務時間がバラバラでも問題なく情報共有や勤怠打刻をおこなえる状況を作り出せるのです。

光熱費を押さえるための環境づくり

オフィスの総使用量が増えることで、光熱費などのコストがかさんでしまうかもしれません。人感センサーで動く省エネの電気やエアコンを導入したりと、コスト削減のための工夫は必要です。

フレックス制に適する業種

フレックス制に適する業種としては、仕事の役割が明確に割り振られていて、個人色の強い職があげられます。例えば、エンジニアなどのIT系の仕事だったり、デザイナー、ライターなどが挙げられます。これらの職種は、仕事のやり取りをインターネット上でおこないやすいという特徴も備えています。 このように仕事の役割が明確、個人でおこなう色が強い、インターネット上で業務のやり取りが可能な業種は、就業時間がバラバラなフレックス制を導入しても問題なく機能する可能性が高いです。

フレックス制に適さない業種

フレックス制に適さない業種は、顧客の都合に左右されやすい営業職などがあげられます。デメリットにも書きましたが、このような職種でフレックス制を導入してしまうと、顧客との打ち合わせを忘れて、別の時間帯に出勤予定を入れてしまうといったトラブルが発生しかねません。 また、デザイナーなどのフレックス制に適した業種であっても、大きなプロジェクトをチームで進めている場合などは、あまりフレックス制はおすすめできません。チーム行動をしている時にフレックス制を導入してしまうと、共同作業が必要な場合もそれぞれの就業時間が異なって業務が進まないなど、生産性低下につながってしまいます。

フレックス制導入の際は、適性をしっかり見極めよう

フレックス制は特に働き方改善や生産性の側面で様々なメリットが期待できます。しかし、業種や社内状況を考慮せずに導入すると、逆にデメリットの方が多くなってしまうかもしれません。自社がフレックス制に適した会社なのか、まずはよく見極めること

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