働き方改革に重要な指標【エンゲージメント】とは?その高め方を紹介

2022/02/18

働き方変革によって従業員エンゲージメントが下がっていないでしょうか。

従業員エンゲージメントはとても重要です。従業員エンゲージメントが下がってしまうと、生産性が下がったり、離職率が上がってしまう恐れも…

本記事では、働き方改革に重要な指標であるエンゲージメントの高め方を紹介します。

働き方変革は従業員エンゲージメントを低下させるリスクがありますが、本記事を参考にすれば、従業員エンゲージメントを維持・向上できるはずです。

働き方改革において、従業員エンゲージメントが重要な理由

「従業員エンゲージメント」は、従業員が自社に対して、企業が目指している方向に共感し、自主的に貢献したいと思う意欲のことです。

従業員エンゲージメントが高い場合は、従業員は職場環境や労働条件に満足しているだけでなく、仕事にやりがいを感じ、意欲を持って業務を遂行できます。

しかし、働き方変革によって自社に出社する機会が減ることで、従業員エンゲージメントは低下するリスクがあるのです。

ここでは、従業員エンゲージメントが企業活動において重要な理由を紹介します。

モチベーションの維持・向上ができる

従業員エンゲージメントが高ければ、モチベーションの維持・向上が実現できます。

従業員エンゲージメントが高い場合は、従業員に前向きなモチベーションが存在するため、与えられた業務だけを遂行すのではなく、自主的に仕事を発見し、積極的に取り組む効果が期待できるでしょう。

例えば、従業員が自主的に社内プロセスの課題を発見し、解決策を上司に提案するなど、企業にとってメリットのある提案を従業員からしてもらえる可能性が高まります。

従業員エンゲージメントを高めることは、従業員のモチベーションを高めることに繋がるでしょう。

生産性の向上

従業員エンゲージが高いと、生産性が向上します。なぜなら、エンゲージメントが高い従業員は、会社への帰属意識が高いため、自主的に改善や工夫するためです。

それにより、上司の指示を遵守するだけでなく、プラスアルファの成果を上げようと努力するため、生産性が向上します。

例えば、今までは1時間かかっていた業務をグループウェアによって20分に短縮するなど、従業員が自主的に業務の効率化を推進しましょう。

その結果、時間当たりの成果が大きくなり、生産性が上がるだけでなく、労働時間の短縮(残業時間の抑制)も期待できます。

離職率を改善できる

従業員エンゲージメントの向上は離職率にも良い影響を及ぼします。

従業員エンゲージメントが高ければ、自社への帰属意識の高まりにより、現在の職場を改善したいという意識になり、転職したいと思うことが少なくなるでしょう。

実際、厚生労働省の「働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書(平成26年5月)」では、仕事を辞めたいと考えている人の割合が、「働きがいがある」と答えた人では1.6%と少なかったのに対し、「働きがいがない」と答えた人では36.5%と20倍以上も高かったと報告されています。

従業員エンゲージメントが高ければ、離職率も下がる傾向にあるといえるでしょう。

「従業員エンゲージメント」と「従業員満足度」の違い

従業員満足度とは従業員が所属する企業や仕事内容、人間関係などに、現在どの位満足しているかを表す指標です。あくまで「現在」の満足度であり、「今後」自発的に企業に貢献したいという意欲や姿勢とは異なります。

例えば、「現状は満足していないため、これから自分の力で企業を変えたい」や「現状に満足しているが、自主的に何かしたい訳でない」などの例もあるため、満足度とエンゲージメントは同じものではありません。

従業員エンゲージメントと満足度は同じではなく、違う指標であることを認識しておくと良いでしょう。

<H2>従業員のエンゲージメントを高めるための具体的な施策</H2>

ここでは、従業員のエンゲージメントを高めるための具体的な施策を6つ紹介します。

従業員のエンゲージメントは自然に高まるものではなく、何らかの施策を打たなければ効果的に向上できません。

むしろ働き方変革によってリモートワークや在宅勤務が増えることで、従業員エンゲージメントは低下するリスクがあります。

これから紹介する施策を1つでなく複数実施することで、従業員エンゲージメントの向上を図りましょう。

ワークライフバランスの推進

企業がワークライフバランスの考えを導入することで、従業員の仕事とプライベートに対する満足度の向上だけでなく、従業員エンゲージメントも向上します。

仕事とプライベートのバランスが良く、心身共に健康であれば、より意欲が高い状態で仕事に取り組めます。

ワークライフバランスを推進することで、仕事だけでなくプライベートも充実しながら、従業員のエンゲージメントが向上できるでしょう。

社員同士のつながりを増やす

従業員同士がコミュニケーションし親睦を深めることは、エンゲージメント向上に良い影響があるとされています。

特に社交性を重視する社員には、従業員同士のつながりを持つことは重要です。働き方変革によりリモートワークが増えていることで、社員同士の交流の場が減っていると危険です。

働き方変革によってテレワークの状況でも、オンライン飲み会や、部門横断タスクを進めるなど、従業員同士で交流できる場を提供することで、従業員エンゲージメントを上げていきましょう。

表彰制度の導入

プライドが高く見栄を重視している社員は、賞賛される機会を重視します。表彰制度を設け、成績や活動が優れた従業員を表彰することで、従業員エンゲージメントを高められるでしょう。

営業成績はもちろんですが、例えば「お客様の声をたくさん獲得した社員」など、様々な切り口から社員が表彰される場があると良いでしょう。

研修やスキルチェックの機会を増やす

自身の成長を重視する社員は、自分が成長することでエンゲージメントが上がります。

自身がスキルアップし、成長を実感できれば、更に自分を成長させたいと意欲的に業務に取り組むことが期待できるでしょう。

従業員への業務研修や、従業員のスキルを定期的にモニタリングする施策を打つことが効果的です。

自身を成長させてくれて、自己実現ができる企業に対しては、エンゲージメントが上がるでしょう。

適切な人事評価を整備する

人事評価制度を整備し、適切なインセンティブを設けることで、従業員は「この会社は努力すればリターンがある」と認識するようになり、従業員エンゲージメントが高まることが期待できます。

従業員エンゲージメントの向上につながる人事評価制度としては、例えば「コンピテンシー評価」や「360度評価」「リアルタイムフィードバック」などです。

評価基準を明確にして公開し、誰もが納得できる評価方法にするのがポイントとなります。

1on1ミーティングの導入

1on1ミーティングを導入することで、従業員エンゲージメントが高められます。

1on1ミーティングとは、上司と部下との認識違いを知り、従業員の成長を加速させ、エンゲージメントを高める効果があるのです。

1on1ミーティングは実際には業務報告だけで終わってしまうケースも多いですが、部下のエンゲージメント向上のために、チームの目指す方向や、中長期的な戦略などを会話することが重要です。

まとめ

本記事では、働き方改革に重要な指標であるエンゲージメントの重要性や高め方をご紹介しました。

働き方変革によってテレワークや在宅勤務が浸透することで、従業員エンゲージメントは低下するリスクがあります。

これからの企業経営では、働き方変革を実践しながらも、従業員エンゲージメントを維持・向上することが求められるでしょう。

今回ご紹介した施策を打つことで、効果的に従業員エンゲージメントを高め、企業の業績や生産性向上につながれば幸いです。

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